光世証券ホーム ＞ 取扱商品 ＞ 東証マザーズ指数先物のすゝめ
光世証券ホーム ＞ 取扱商品 ＞ 東証マザーズ指数先物のすゝめ
2017年8月16日
東証マザーズ指数をご存じですか？
東証マザーズ指数は東証マザーズ市場に上場している全銘柄から構成されている指数です。東証マザーズ市場は、高成長企業向けの新興市場として1999年に創設されました。2017年7月末で時価総額は約4.65兆円、238銘柄が上場されています。
一株当たりの利益の何倍の株価が評価されているかを示す予想PERは、7月末時点で、主要銘柄で構成される日経平均の17倍に対して東証マザーズ指数では48倍と2.8倍高く評価されています。これは、高成長が期待される新興企業が対象の市場ですので、単年度の収益予想よりもさらに将来の業績拡大期待で株価が形成されているためです。
そのため、将来の業績に対する好材料や不安材料で大きく株価が上下する事が東証マザーズ市場の特徴です。
また、東証一部市場と異なり、個人投資家が売買代金に占めるシェアは7割弱を占める事も特徴です。海外投資家のシェアは2割ほどしか無いため、値動きの連動性を示す相関係数は、東証マザーズ指数とダウ工業平均株価の間で0.07と、日経平均株価とダウ工業平均株価の相関係数0.47よりも低くなっています（週足52週）。
東証マザーズ指数は、このような特徴的な市場を代表する指数です。
東証マザーズ指数を使うとこんな取引もできます！
１．ヘッジに使えます！
新興市場は日経平均株価などとは異なる動きをすることが多く、折角見つけた優良株が市場全体の下落に巻き込まれてしまう場合があります。最近の例ですと、バイオ関連銘柄の決算が悪く売られている局面で、北朝鮮問題で全体に売りが出て優良銘柄が下げる場面がありました。
こんな時、先物のヘッジが出来れば・・・
東証マザーズ指数は、貸借銘柄に指定されている銘柄が少なく、指数ウェイト上位10銘柄中3銘柄しか空売りができません。また、空売り可能な銘柄のウェイトの合計は30%しかなく、これまで東証マザーズ市場の市場リスクをヘッジする事は困難でした。東証マザーズ指数先物の登場でこれまで難しかった市場リスクのヘッジが容易にできるようになります。ここでは7月3日～8月15日の寄り値を使って、普通に株式を保有した場合と、先物を利用してヘッジした場合を見てみます。
例えば、CYBERDYNE（7779）を800株保有していたとしましょう。その場合、35,200円の損失となりました。
7月3日 ： 1,499 × 800 ＝ 1,199,200
8月15日 ： 1,455 × 800 ＝ 1,164,000 (35,200円の損失)
一方で、CYBERDYNE株を保有するとともに、マザーズ先物の売りを保有していた場合の損益を見てみましょう。
まずヘッジ枚数を決めます。ヘッジ枚数の決定方法は様々あるのですが、ここでは等額でヘッジしたいと思います（保有株とほぼ同額分の先物を売り建てる）。
7月3日のマザーズ指数先物の価格は1,163ポイントであったため、先物1枚を売り建てます（マザーズ指数先物の取引単位は価格×1,000となります。）。
7月3日 ： 1,163 × 1,000 ＝ 1,163,000
8月15日 ： 1,068 × 1,000 ＝ 1,068,000 （95,000円の利益）
CYBERDYNE800株買いとマザーズ指数先物1枚を同時に保有すると、95,000－35,200＝＋59,800と、保有ポジションが利益になりました。
さてこれを見てこう思われた方もおられるでしょう。「下げ局面で現物を持って先物を売るより、先物を売るだけの方が利益が得られるなぁ」と。
２．相場を張る！
そのような方にはマザーズ指数先物のみの売買がおすすめです。以下のチャートが示すよう、マザーズ指数の性質として日経平均よりも動きが激しいということが挙げられます。スペキュレーションから収益を得ようとされる方にはマザーズ指数先物を試されるのも良いでしょう。
ここではRSIを使った逆張り指標でどの程度の収益を得られたかを示します。RSIは逆張りの指標として知られ、30％以下が売られ過ぎ、70％以上が買われすぎといわれます。今回はそのルールを少し変えて、80％以上が買われ過ぎとして評価することにして、バックテストを行ってみます。（2013年11月から。数値の都合により現物のマザーズ指数を利用してバックテストします。）
[取引ルール]
RSIが30％以上から30％以下に下がった時点でマザーズ指数を買い持ち、RSIが80％以下から80％を上回った時点で売り持ちのポジションを持つこととします。最初にシグナルが現れた後は、売り買いどちらかのポジションを持ち続けます。ポジションは1枚。終値で計算しているが手数料として1ポイント計上しています。
上記のルールに従って取引した結果が以下のチャートです。損益（PL）を見ると利益を確実に積み上げて行っていることが分かります。
マザーズ市場はトレンドの出やすい市場として知られていますが、テクニカル指標の使い方を少し変えるだけで、逆張りのテクニカルでも利益を得ることが出来るようです。
このように高いボラティリティを利用し、うまく利益を得ることもできる商品ですので、是非一度試されてみてはいかがでしょうか？ より詳しいお話をお聞きになりたい方は、当社のプライベートセミナーのご活用もおすすめです。
【先物・オプション取引のお役立ちサイト】
日本取引所グループ （先物・オプションの価格・気配情報を掲載）
先物・オプションの価格・気配情報等について、20分遅延データをご覧いただけます。
北浜投資塾 （日本取引所グループサイト内）
先物・オプションのいろはから実践戦略まで、動画で解説しています。
【先物・オプション取引にかかる手数料及び証拠金について】
- 先物・オプション取引を行うにあたっては、当社が定める料率、額及び方法により取引手数料をいただきます。
- 先物・オプション取引を行うにあたっては、当社が定める率の証拠金を担保として差し入れ又は預託していただきます。証拠金の額は、VaR方式により、先物・オプション取引全体の建玉から生ずるリスクに応じて計算されますので、先物・オプション取引の額の証拠金の額に対する比率は、常に一定ではありません。
【先物・オプション取引にかかるリスク】
- 先物・オプション取引は、多額の利益が得られることもある反面、多額の損失が発生する可能性を合わせもつ取引です。その損失は証拠金の額だけに限定されません。お取引に際しては、必ず取引説明書（契約締結前交付書面）等の内容をご確認いただき、取引の仕組みやリスクについて十分ご理解したうえで、お客様ご自身のご判断でお取引を行ってください。
- 市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、短期間のうちに証拠金の大部分又はそのすべてを失うこともあります。また、その損失は証拠金の額だけに限定されません。
- 相場の変動や代用有価証券の値下がりにより不足額が発生したときは、証拠金の追加差入れ又は追加預託が必要となります。
- 所定の時限までに証拠金を差し入れ又は預託しない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、損失を被った状態で建玉の一部又は全部を決済される場合もあります。更にこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。
- 市場の状況によっては、意図したとおりの取引ができないこともあります。例えば、市場価格が制限値幅に達したような場合、転売又は買戻しによる決済を希望しても、それができない場合があります。
- 市場の状況によっては、金融商品取引所が制限値幅を拡大することがあります。その場合､１日の損失が予想を上回ることもあります。
- 当社が夜間取引を取扱っていないため、当該時間帯における先物・オプション取引の注文を発注できないことによって損失が発生する可能性があります。
- インターネットでお取引する場合、ユーザーＩＤやパスワードなどの情報が漏れた際、第三者が悪用することによって損失が発生する可能性があります。またシステムもしくは通信回線等の障害により、注文の発注、執行、取消等が行えず、機会利益が失われたり、予期せぬ損失が発生する可能性があります。
＜有価証券オプション特有のリスク＞
- 有価証券オプションの対象となる有価証券が上場廃止となる場合には、当該有価証券オプションも上場廃止され、また、有価証券オプションの取引状況を勘案して当該有価証券オプションが上場廃止とされる場合があります。その際、取引最終日及び権利行使日が繰り上げられることや権利行使の機会が失われることがあります。さらに、対象有価証券の発行者が人的分割（会社分割のうち、分割会社の株主に株式の割当てが行われるものをいいます。）を行う場合には、当該対象有価証券に係る有価証券オプション取引のうち一部の限月取引の取引最終日及び権利行使日が繰り上げられることがあります。
- 対象有価証券が売買停止となった場合等には、当該有価証券オプションも取引停止となることがあります。
- 売方は、証拠金を上回る取引を行うこととなり、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。
- 売方は、権利行使の割当てを受けたときには、必ずこれに応じなければなりません。すなわち、売方は、権利行使の割当てを受けた際には、コールオプションの場合には売付有価証券が、プットオプションの場合は買付代金が必要となりますから、特に注意が必要です。