
カバードコールとは、現物株式をすでに保有している場合で、先行きの株価があまり変動しないと予想するときに、運用利回りの向上を目的とする戦略です。
「現物株式の買い」と「売却してもよい価格を権利行使価格とするコールオプションの売り」を合成してポジションを作り、株価が一定以上上昇した場合の利益を放棄する代わりに、オプション料を得ることで利回りの向上を目指します。
[具体例]
X社株式(売買単位100株)を1,000株保有しています。現在の株価が1,100円であるとき、1,200円を権利行使価格とするコールオプションを50円で10単位売却します。
<ケース@>
株価が権利行使価格を下回ったまま、1,050円で権利行使日を迎えます。
【結 果】
買い方が権利を放棄するため、X社株式を売却することなく、最初に受け取ったオプション料が手元に残ります。
[受取オプション料] オプション料50円 × 10単位 × 100株 = 5万円
<ケースA>
株価が権利行使価格を一旦上回るが、その後下落し1,100円で権利行使日を迎えます。
【結 果】
買い方が権利を放棄するため、X社株式を売却することなく、最初に受け取ったオプション料が手元に残ります。
※この場合、株価が権利行使価格を一旦上回っていても、買い方は権利行使日にしか権利行使できませんので、X社株式を売却する必要はありません。
[受取オプション料] オプション料50円 × 10単位 × 100株 = 5万円
<ケースB>
株価が権利行使価格を上回り、1,300円で権利行使日を迎えます。
【結 果】
買い方からの権利行使を受けて、売ってもよいと考えていた価格でX社株式を売却し、最初に受け取ったオプション料も手元に残ります。
[売却代金] 株価1,200円 × 10単位 × 100株 = 120万円
[受取オプション料] オプション料50円 × 10単位 × 100株 = 5万円
ターゲットバイイングとは、将来株価が下がれば購入したいと考えている株式がある場合に取る戦略です。 購入希望価格を権利行使価格とするプットオプションを売却することにより、株価が権利行使価格を下回って権利行使日を迎えた場合は、買い方から権利行使を受けることになり、購入希望価格(権利行使価格)でその株式を手に入れることができます。一方、権利行使価格を上回って権利行使日を迎えた場合は、たとえ下回っていた時期があったとしても、買い方から権利行使が行われないため、株式を手に入れることはできません。但し、どちらの場合でも最初に受け取ったオプション料が手元に残ります。 |
![]() |
[具体例]
Y社株式(売買単位100株)の現在の株価が1,600円であるとき、1,500円を権利行使価格(購入希望価格)とするプットオプションを30円で10単位売却します。
<ケース@>
株価が権利行使価格を下回り、1,450円で権利行使日を迎えます。
【結 果】
買い方から権利行使を受けます。
購入希望価格より最初に受け取ったオプション料の分だけ安く、Y社株式が1,000株手に入ります。
[購入代金] 株価1,500円 × 10単位 × 100株 = 150万円
[受取オプション料] オプション料30円 × 10単位 × 100株 = 3万円
[購入にかかった費用] 150万円 − 3万円 = 147万円
<ケースA>
株価が権利行使価格を下回ることなく、1,550円で権利行使日を迎えます。
【結 果】
買い方が権利を放棄するため、Y社株式は手に入りません。
最初に受け取ったオプション料が手元に残ります。
[受取オプション料] オプション料30円 × 10単位 × 100株 = 3万円
<ケースB>
株価が権利行使価格を一旦下回るが、その後上昇し1,550円で権利行使日を迎えます。
【結 果】
買い方が権利を放棄するため、Y社株式は手に入りません。
最初に受け取ったオプション料が手元に残ります。
※この場合、株価が権利行使価格を一旦下回っていても、権利行使日にしか権利行使が行われないことに注意する必要があります。
[受取オプション料] オプション料30円 × 10単位 × 100株 = 3万円
光世証券の先物・オプション取引は、「ネット」と「対面」の2つの取引チャネルを自由に選んでお取引いただけます。
インターネットによるお取引 | ご自宅のパソコンなどから、お客様のご都合に合わせてご発注いただけます。 |
対面によるお取引 | ご投資相談だけでなく、弊社の担当営業員がご注文をお受けいたします。 蓄積されたノウハウを活かして、きめ細かいサービスをご提供いたします。 |
Copyright (C) 2014 THE KOSEI SECURITIES CO., LTD.
光世証券株式会社 金融商品取引業者 近畿財務局長(金商)第14号
加入協会/日本証券業協会